続・たとえ話(下)

承前


4)『ワシントン・ポスト』いわく、トランプ氏は「プーチン氏の犠牲者(Mr. Putin’s victims)」と「合衆国の防衛のために死んだ人々(people killed in the defense of the United States)」の間に、何らの違いを見ないとのことである。「プーチン氏の犠牲者」といっても色々いるだろうが、ここでトランプ氏は「アメリカに戦争犯罪を犯させようとしている」とされているので、おそらくロシアが「テロ掃討」作戦と称し、シリア政府の許可のもと――アメリカなどはこれをとっていない――同国で空爆作戦を展開している(いた)ことがオーヴァーラップされていると言えよう。確かに、アメリカであれロシアであれ、軍事作戦の中でも空爆というそれは、巨大な「付随的被害」という名の文民殺戮を招くものであると考えられる。ロシアの空爆を非難する声を単に「ISISやトルコに与するテロリストのプロパガンダ」に惑わされているものとする、ロシア側の公式見解を鵜呑みにすることはない。


しかしそもそもロシアは、アメリカおよびNATO諸国と異なり、2003年のイラクや2011年のリビアへの空爆には加わっていないから、それらの責任は問えないはずである。イラクとリビアの時には「介入しようとしない」ことで罵倒され、シリアの時には「介入した」ことで罵倒されるのだから、ロシアも災難である。シリア難民が可哀想であり、それが何十万人も自分の所に来ちゃって大変だということに欧米ではなっているが、彼らによるリビアやイラクへの「人道的介入」の結果でやはり周辺諸国への難民が大量に出ていることにも触れずして、ロシアのシリアに対する結果について「批判」だけしてよいものか(シリアにだけ悲憤慷慨する人々――日本人含む――にとって、ヨーロッパにイカダで向かうリビア難民などは、大方地中海に沈んでしまうので問題ないということなのかもしれないが)。西欧諸国に住んでいない人間にとっては、「プーチン氏の犠牲者」だけでなく「ブッシュ氏/オバマ氏の犠牲者」も当然問題なのであって、後者を含めて考えなければ空爆自体が批判できなくなるであろう。それとも、リビアやイラクの人民は「合衆国の防衛のために死んだ人々」ということか? とっくにアメリカは「戦争犯罪」を犯してきているのに、トランプ氏が初めて罪に手を染めるのか? ここでトランプ氏という「邪悪な独裁者」を阻止することを呼びかけるレトリックは、これまでの自国の外政の結果へあるべき批判を誤魔化したものにすぎなくなっているのである。


5)情報産業の集中砲火を浴びてトランプ氏がなお失速しないのはなぜかという疑問については、様々な観点から議論がなされている。ただ個人的には、なぜ醜聞だらけのベルルスコーニ氏がイタリアで20年も天下を取っていたか(まだ完全に没落したとは言い切れない)という問題と、合わせて答えることが可能であると思う。わたしはリビア戦争の時のイタリア民主党とベルルスコーニ氏を比較して、人権だの自由だの言いつつ事態の穏当な解決には何ら寄与していない「戦争賛成左翼」が偽善的に見える反面、その対極に彼の「正直さ」がなにか愛らしく見えてくるのではないか、と考えたのだが、おそらくアメリカのトランプ支持者にもそういう現象が生じている。


ベルルスコーニ氏もトランプ氏も「ぶっちゃけ話」が得意である。と言うか、金権を除けば彼らはそれしか持っていない。しかし、総体としては「デマゴギー」的極まりない彼らの「ぶっちゃけ話」に、何らかの「真実」が含まれている、少なくともそう見えてくるとしたらどうか。トランプ氏の「中東のことはサダム(・フセイン)やカダフィにうっちゃっておけばよかったのだ」という種の発言に対して、「邪悪な独裁者」のイメージを弄んでいる人々は「独裁者は独裁者が好き」なことを飽きもせず発見してはしゃぐばかりだが、イラクとリビアの現在の有様について虚心坦懐に見ることのできる人は、トランプ氏の発言にも「真実」の一端を見出すことができるのではあるまいか? 


6)トランプ氏への「邪悪な独裁者」というレッテル張りが問題だとすると、「ファシスト」とするのはどうか。日本の石原慎太郎などが、在日朝鮮人の排斥を唱えると同時に、中国と朝鮮の軍事的打倒を鼓吹しているのに比べれば、トランプ氏は意外にもおとなしい。彼は「不法移民」の排斥を唱えているものの、対外軍事活動は無駄なものとして退けているからである。19世紀の「モンロー主義」を思わせる、アメリカと外部との相互不干渉をトランプ氏はしばしば強調しているが、こうした広言は「移民を拒絶する」という別の主張と必ずしも矛盾していないのではないか。「移民」の中でも最も悲劇的で規模も大きくなるのは、軍事攻撃でライフラインを破壊されることで起こる、「強制移住」としての難民である。そこで「空爆をしなければ大量の難民は発生しない、だから彼らは各々の国で安心して暮らせるでしょう」と考えるとすれば、ある意味では論理的である。逆に、「私たちは人道主義的目的で空爆をしました、そうしたら大量に難民が発生しました、彼らがかわいそうじゃないですか、だから私たちには彼らを引き受ける人道主義的義務がある」などと言われれば、それが理屈に合わないと感じる人々が出てきて当たり前ではないか。


諸君も各自調べていただきたいが、共和党と民主党の有力候補者の中で、近年のアメリカの「人道的介入」を最も攻撃しているのがトランプ氏であるらしいことには本当に驚かされる(注2)。トランプ氏が共和党の代表候補になることが異常事態であると『ワシントン・ポスト』は警告しているが、有力候補の中で彼が最も非好戦的に見えてしまうことこそ、一番の異常なのではあるまいか? ヒラリー・クリントン? 論外である。ジャン・ブリクモンの協力者であるダイアナ・ジョンストンなどは、その国務長官としての「実績」を分析した著作で彼女を「カオスの女王」と呼び、ヒラリー大統領が到来すればトランプ氏よりよほど世界平和にとって危険であると説いている。確かに、かの「来た、見た、奴は死んだ(アッハッハ)!」発言の際のクリントン氏の形相は、征服者カエサルの再来というよりはホラー映画に出てくる猟奇殺人鬼に近かった。


それでは「民主社会主義者」を自称し、日本でも一部で注目されているバーニー・サンダースはどうかというと、彼による近年のアメリカの軍事活動についての評価もまた、非常にあいまいなものに見える。わたしの眼に入った範囲での話ではあるが、彼にとってもイラク、リビア、シリアは「しくじり(mistake)」くらいの他人事であり、まれな激しい表現でも「誤り(wrong)」である。すなわち、「犯罪(crime)」を犯すのは常に外部の「独裁者」でなければならないというルールに、彼もまた抵抗していない。サンダース氏がアメリカの大統領になることは、アメリカ労働者/市民の生活にとって何かしらの恩恵になるとわたしも想像するが、こと世界平和に対する貢献に関しては、ノーベル平和賞受賞者バラク・オバマのそれ程度しか期待しない方が賢明であろう(注3)。


7)トランプ支持者の大多数は、彼の非干渉主義に賛成しているわけではなく、彼の差別性や反動性に惹かれているだけであるから、やはり断固として退けられなければならない――もちろんそうした指摘には一理ある。しかしその場合、トランプ氏の思いつきに見える発想にオリジナリティがあるかどうかの再確認も必要である。たとえば、アメリカとメキシコの国境に「壁」をつくり、「不法移民」をシャットアウトするというトランプ氏の発言については、人種差別的であるとか、非現実的な金額がかかるとか、それ自体はもっともな批判が相次いでいる。しかし、これまた忘れられているのは、メキシコ側からの「不法移民」に対するアメリカの警戒レヴェルは、すでに1990年代から高まっており、現在では毎年少なくとも数百人が射殺されていることである。これはほとんど、かつての東ドイツの側における「ベルリンの壁」の警戒水準と変わらない(注4)。


かつて民衆の「トランプ」が、映画『偽牧師』の最後で、アメリカとメキシコの国境地帯からどちらの国にも入れなくなった結果、国境線をまたぎながら「アメシコ」――徳川夢声の表現――の彼方へ去って行くのは有名な話だが、事実上彼が歩いた道にはすでに「壁」がつくられてしまっている。つまり、資本家の「トランプ」が大統領になり、本当に米墨国境にコンクリート製の「壁」をつくったとしても、それはこれまでの共和党と民主党のより「穏健な」主流派が進めてきた政策のひとつの完成形であっても、逆転ではない――そうした事例は、実はいくらでもあるのではないか。厳然たる事実に対する真剣な省察を読者に喚起し、一緒に考えていくことこそ、ジャーナリズムの役目であるとわたしは考えている。しかし日本に限らず、『ワシントン・ポスト』をはじめとするアメリカの情報産業のエリートたちもまた、そうした省察の喚起を「邪悪な独裁者」といった空虚なイメージ操作にすり替えるようになって久しいようだ。おそらくトランプ氏の現在の躍進は、現在彼を「批判」している人々によっても準備されていたのである。





(注2):念のため書いておくが、仮にトランプ氏が大統領になったとしても、公約として「モンロー主義」を貫き通すことは100パーセントないとわたしは考えている。彼がいかに突出した億兆長者であっても、彼が現在のアメリカの支配階層に属している以上、その利益総体を無視して国政を引きずり回すことは不可能であるということである。トランプ大統領は結局ベルルスコーニ氏のように、「本当はしたくなかった」対外戦争をすることになるであろうし、TPPへの反対も撤回するであろう。しかしそのことは、トランプ氏が特別デマゴギー的であるということを意味しない。それは古くからの社会民主主義的「中道左派」が、またギリシャのSYRIZAのような「新しい急進左派」が、反新自由主義を標榜して支持を得ておきながら、実際に政権につくとそのたびに挫折する――何もしていないうちに金融資本に屈服することを「挫折」と言えばの話であるが――という、ヨーロッパで繰り返されている現象のパロディ以上のものではない。


(注3):この点について、わたしが特に気になっているのは、アメリカのサンダース候補の支持者の一部から、トランプ陣営もかくやという誇大な宣伝活動がなされているように見えることである。たとえばかのマイケル・ムーアは、民主党の候補にクリントン氏ではなくサンダース氏を推奨する中で、リビア・イラク・アフガニスタン・シリアの戦争における両者の態度について、「前者が全部反対なのに対し後者は全部賛成である」という趣旨の「対照表」をツィートで発信していたが、それはさっそくクリントン氏の支持者によるサンダース氏の詳細な「戦争賛成表」によって反撃されていた。クリントン派の列挙のすべてが正しいかどうかはさておき、少なくともイラクやリビアの空爆に対し、サンダースという名前の議員が断固として反戦を表明していたという記憶はわたしにもない。彼が“No, No, No and No”くらい毎回明快な反対姿勢をとっていたならば、今回の大統領選以前からもっと世界的に注目を集めていたはずである。世界最大の権力をめぐる争いに誇大な宣伝が飛び交うのは当然と言えば当然だが、これでトランプ氏の「デマゴギー」をどこまで批判できるのか。ムーア監督の映画には「誇張」はあろうとも重大な「真実」は含まれると考えてきた観客に、これまでの彼の仕事について疑いを持たせかねない発言ではあった。


(注4):しばしば誤解されているが、東ドイツから西ドイツへの出国については完全に禁止されていたわけではなく、手続き(煩雑かつ不明瞭ではあったが)を経れば「合法」であり、それは射殺覚悟の「不法」出国を決行した人の数よりずっと多かった。ともあれアメリカの場合は、「自由」を体現しているとされる側が、それを求めて入国しようとする人々に発砲していることになる。





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